なぜ産業用 5Gルーターを導入すべき？4Gとの違いと導入メリットを徹底解説

5G対応エリアの拡大と対応端末の普及が進むなか、依然として4Gが多くの企業や組織における標準通信インフラとして使われ続けています。しかし、海外に目を向けると、オーストラリアやニュージーランド、韓国、アメリカ、ヨーロッパ諸国などでは、すでに4Gから5Gへの切り替えが本格化しており、通信機器の主役は急速に「5Gルーター」等の5G対応デバイスへとシフトしています。

2025年現在、5Gはもはや「将来的に期待される技術」ではなく、リアルタイム通信、遠隔監視、プロセスの最適化や意思決定支援、自動化・自律制御、さらには予知・予防保全など、IoTソリューションの実行を支える「今すぐ使うべきインフラ」となりつつあります。

こうした中、ネットワークを支えるルーターにおいても、5G対応ルーターへとアップグレードすることの価値を、今一度見直す時期に来ているのではないでしょうか。

3Gサービスの終了と、それに伴う通信環境の変化

現在、世界各国で通信キャリアが3Gネットワークの提供を停止し、帯域を4Gおよび5Gへと再割り当てする動きが加速しています。国内においても、2022年3月末にau（KDDI／沖縄セルラー電話）が3Gサービスを停止したを皮切りに、各社が順次サービスの終了を発表してきました。そして2026年3月末には、NTTドコモがFOMAとiモードサービスを終了予定です。これにより、日本国内の3Gに基づくモバイル通信サービスは完全に幕を下ろすことになります。

さて、この3Gサービスの終了によって、次のような2つの動きが加速するでしょう。

• 4G／5G向けの周波数帯域の拡充 :これまで3Gに使用されていた帯域が再活用されることで、ネットワーク全体の性能が向上し、より高速かつ低遅延な通信環境が実現します。

  
  

• 4Gネットワークの混雑化 : 3G非対応となった古い端末やシステムは4Gに移行せざるを得なくなり、LTEネットワークにさらなる負荷がかかることで、混雑や通信品質の低下が懸念されます。

  
  

モバイル通信に依存する企業や個人にとって、4Gルーター（ネットワーク機器）を使い続けることは、単に5Gの恩恵を享受できないというだけでなく、ネットワーク環境の変化によって通信性能そのものが劣化するリスクを抱えることにもなりかねません。

次章では、5Gルーターが実現するパフォーマンスの違いや、なぜ今アップグレードを検討すべきなのかについて、さらに詳しく解説します。

理論値を超える、5Gルーターの性能

5Gルーターは、理論上きわめて高速な通信性能を備えています。しかし、実際の通信速度はネットワークの混雑状況や通信キャリアによるインフラの構築状況などに左右されるため、常に最大の性能が発揮されるわけではありません。たとえギガビットクラスの速度に対応したデバイスであっても、利用環境によってはその能力を十分に引き出せないこともあります。とはいえ、5Gルーターを使用すれば、4G対応ルーターと比べて、現実の業務環境においてもより高い通信性能が得られる可能性は高くなります。

性能におけるLTEカテゴリの役割

5Gルーターに移行する際、バックアップとして重要になるのが「LTEのカテゴリ」です。一口に4G／LTEといっても、すべての接続が同じ性能というわけではありません。LTE（Long Term Evolution）には「カテゴリ」と呼ばれる区分があり、それぞれ通信速度や帯域幅、対応機能が異なります。

たとえば、旧LTEカテゴリであるCAT4やCAT6は通信速度が比較的低く、複数の周波数帯を束ねて通信を高速化する「キャリアアグリゲーション」機能も限定的です。そのため、ネットワークが混雑している環境では、通信速度の低下や不安定さが起きやすくなります。

テルトニカの5Gルーター（例：技適認証済み「RUTM50」）は、LTE CAT19のフォールバックに対応しています。これで5Gが使えない場所でも、旧世代LTEと比べて格段に高速かつ安定した通信を実現できます。CAT19 は複数の周波数帯を同時に利用できるため、ネットワークの混雑状況に応じて最適な帯域を選び、高速かつ安定した接続を維持します。

CAT19のフォールバック機能を備えた5Gルーターにアップグレードすることで、企業は5Gと高度なLTEのいずれの環境でも、安定かつ高水準の通信性能を確保できます。

5Gルーターに関する代表的な懸念とその実態

懸念1：「5Gルーターはコストが高すぎる」

5Gルーター導入におけるコストは、これまで多くの企業にとって大きなハードルとされてきました。確かに、5Gルーターは一部の4G製品と比べて価格が高めに感じられる場合もありますが、近年の技術進化により、ニーズに応じた選択肢は着実に広がってきています。

加えて、通信パフォーマンスの向上、信頼性、耐用年数などを総合的に見れば、5Gルーターは長期的な視点で高い費用対効果を発揮する投資といえます。初期費用の差よりも、「将来の通信要件に対応できるか」「通信品質が他社との差別化につながるか」といった中長期的な視点での判断が、今後ますます重要になるでしょう。

懸念2：「5Gルーターはまだ対応エリアが狭くて不安」

もう一つよく挙げられるのが、「5Gルーターはまだ対応エリアが限定的で実用に不安があるのでは」という懸念です。総務省によると2023年度末において、全国の5G人口カバー率は98.1％であり、整備目標を2年前倒しで達成しました。都市部はもちろん、地方でも対応エリアは着実に拡大しています。加えて、5Gの普及はキャリアネットワークだけにとどまりません。以下のような多様な展開が進んでおり、IoTインフラとしての信頼性が高まっています。

• ローカル5G： 一般企業や自治体、各種団体などが総務省に免許を申請し、企業や自治体、団体の建物や敷地内など特定範囲（狭域）限定で構築する5Gネットワーク。運用にあたっては無線局の免許が必要で、独自回線を使うため、パブリック5Gで大規模な通信トラブルが発生してもその影響を受けないことが大きなメリットです。全国で2025年度以降に本格普及し、2030年度には558億円規模の市場になると予測されています。

  
  

• プライベート5G：通信キャリアが持っているパブリック5Gの基地局を活用して、企業や自治体の敷地内などに